配管は年数が経つにつれ、内部が劣化していきます。日頃の調査やメンテナンスを怠ると、思わぬトラブルに繋がります。
将来的にトラブルを少しでも回避できるよう、今回は配管調査の種類やポイントについて説明していきます。

配管調査とは肉眼では見ることができない配管の内部を機具や機械によって調査するものです。腐食率や最大侵食度、汚れや劣化の度合い、閉塞状況といったことを調べます。そのため残存余命が算出される場合もあります。
調査は配管の内部から行うものもあれば、外部からアプローチする方法もあり様々です。配管は放置していると劣化によって漏水事故などの重大な問題を引き起こすこともあるので、定期的に確認をしておくことが重要です。劣化の状況は配管によって異なり、適切な処置をすることで配管の寿命を延ばすことも可能です。

また、ビルやマンションなどは特に定期的な検査を行うことで施設の改修計画に役立てたり、今後のコストプランの算出に役立てたりすることができます。調査の種類によっては一時的な断水などもあり得るため、住人や使用者が多い場所では事前に通知を徹底することが重要となってきます。

配管調査にはいくつかの種類があります。まずは内視鏡調査です。名前の通り内視鏡を使用する調査方法で、肉眼では確認できない内部の様子を映像として映し出すことができます。主には腐食状況や閉塞状況といった状態の確認に使われ、汚れや劣化もモニター上で目視で捉えられることから不具合箇所の特定に効果的です。流れとしては内視鏡の挿入箇所になる開口部の決定、目視観察、場合によっては写真の撮影といった形になります。

超音波肉厚測定は配管外表面から行う調査です。パイプの残りの厚さを確認することができ、どの程度浸食が進んでいるかを判断します。診断結果は目に見える形で表示されるため分かりやすく、厚さを具体的に把握できるので配管の残寿命の判定にも用いられます。測定方法としてはまず保温材や塗装などを落として調査対象を露出させ、超音波を入射します。跳ね返る超音波の往復時間から肉厚の測定をすることが可能です。

配管内部の腐食状況はX線調査でも分かります。調査対象の配管を露出させて工業用のX線装置を用いて照射し、フィルムを取り出して現像すれば内部の状況が確認できます。そのため検査結果はその場で示されることも多くなっています。腐食状況だけでなく異物の発見にも効果的です。人体に影響が出る可能性があるため、立ち入り禁止区間が発生する場合があることに注意します。

他にも既存の配管を抜き取って直接調査する抜管検査という方法もあります。これには肉眼で誰にでも見える状態になるため、管理者や居住者が状況を把握しやすいというメリットがあります。サンプリングとも呼ばれ、腐食が進んでいる部分の肉厚測定や残存余命の算出にも利用することができますが、配管の一部を抜き取るという破壊検査であることから復旧時間がかかります。また、その間断水などの一時的な使用停止が起こります。しかし、非破壊検査だけでは間接的に劣化状況を知るばかりであり完全に確実な結果を得られるとは言いにくくなっています。そのため詳細を把握したいのであれば抜管検査をするべきとも言われています。

配管調査を依頼する際にはいくつか押さえておきたいポイントがあります。まずは、どのような検査を行うのかということです。配管調査は主に図面や管理台帳を見たり内視鏡にて目視で把握したりする一時診断、機械等を使って間接的に状況を把握するための非破壊検査を行う二次診断、抜管調査などの破壊検査を行う三次診断に分けられます。細かく分ければさらに様々な調査がありますが、どの調査を行い、どれを行わないのかは重要です。調査には向き不向きがあり、配管の状況によって変えなければ必要な調査結果が得られない可能性もあります。

例えば二次診断までは設備の利用を止めることなく調査することも可能ですから、テナントや住民の負担になりにくいのが特徴です。しかし三次診断まで行うことでより正確に診断ができるので、選択が必要になります。調査対象に適した調査ができなければ、調査自体が無駄に終わることもあり得ます。

また、調査を何カ所行うのかも決定しなければなりません。極端に少ない箇所しか行わない場合、精度が落ちやすくなります。しかし多すぎると費用ばかりがかさむということにもなりかねません。どの程度の箇所を調査するのが適正なのか、依頼する企業と相談する必要があるでしょう。調査に費用が掛かり過ぎると修復などに回す費用に影響が出る可能性も出てきます。事前に予算とのすり合わせを行うことも大切です。

調査結果がどのように示されるのかも押さえておきたいポイントです。調査結果はテナントや住民に工事の必要性を示す場合などに重要な意味を持ちます。時にはより説得力の高い資料を得られる調査を行った方が効果的な場合もありますから、調査結果の使い方も頭に置いておく必要があるでしょう。即刻の修復や工事には利用しなくとも、今後の改修や更新の計画を示す際にも使うことができます。